ゼミに求める人物像

複雑な問題を分析し探究することが好きな知的好奇心旺盛な方

瀧本ゼミ政策分析パートには、多くの1,2年生が所属しています。学部低学年では専門知識は十分ではありませんが、1,2年生のゼミ生の多くは知的好奇心が旺盛であり、ゼミの活動を通じて、統計や当該分野の基礎知識、論理的思考力を身に付けて活躍しています。
例えば、学部一年で入ゼミしたゼミ生(文系学部所属、発表時学部二年)は砂糖税の導入で糖尿病関連の医療費が大幅に削減できることを分析によって明らかにしました(“海外で導入進む砂糖税、実施による医療費削減インパクトは数百億円規模”)。
また、瀧本ゼミでは前述の通り多分野の問題を扱うため、瀧本ゼミの活動を経て将来の専攻が決まることも少なくありません。
様々な分野に関心があり、複雑な問題に対し思考を巡らせることが好きな方には、きっと知的好奇心がかき立てられる場所になると思います。

学術研究を基に、文理を超えた多分野の学生との議論を通して、様々な社会課題の解決策を考えたい方

瀧本ゼミ政策分析パートには、法学部・経済学部・医学部・工学部等、文理を超えた多様な学生が所属し、日々様々な分野の学術研究をリサーチし議論をしています。
これは単に「多様性を確保する」という理念の問題ではなく、現実の社会課題にアプローチしていく上で必須とも言えます。例えば、日本では離婚後は父親もしくは母親の片方のみが親権を有することになっていますが、双方が有する離婚後共同親権を導入している国もあります。米国の先行研究では、離婚後共同親権を導入した結果父親からの養育費が支払われる確率が7%上昇する[1]等、子どもの養育状態が向上することを示唆する結果が複数報告されています。これらの分析は計量経済学という経済学の分析手法を用いて親権制度という法学領域の問題を扱っており、実際に当該法制度の導入を検討する上では両者の知識が必要不可欠です。あるいは、近年、室内環境が健康状態に与える影響が注目されていますが(詳細はこちら”理系院生が瀧本ゼミ政策分析パートに入った訳”)、こちらは医学と工学(建築)の知識が必要になります。
このように、複雑化した社会課題を考える上では他分野の考え方・知識は必要不可欠であり、瀧本ゼミは分野横断的にこれらの問題にアプローチする機会を提供することができます。
[1]Brandeanna D. Allen, John M. Nunley, & Alan Seals.(2011). The Effect of Joint-Child-Custody Legislation on the Child-Support Receipt of Single Mothers. Journal of Family and Economic Issues, 32(1),124-139.

瀧本ゼミにはこんなゼミ生がいます。

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